要約

団塊の世代が75歳以上に到達する2025年には、団塊ジュニア層が親の介護に直面することが予想されます。介護離職による優秀な人材の流出を防止することは、企業にとって今後ますます重要な課題となってきます。本書は、仕事と介護の両立を企業がどうやって支援していくべきか、統計調査や個別事例を基に「事前の情報提供」「制度の見直し」「柔軟な働き方」という視点から解説しています。新訂版では育児・介護休業法、介護保険法の改正を反映するとともに、著者二人による対談を追加し、介護離職と企業の対策をめぐる最近の状況を見渡しています。

【佐藤 博樹】
中央大学大学院戦略経営研究科教授。専門は人的資源管理。兼職として、内閣府の男女共同参画会議議員やワーク・ライフ・バランス推進官民トップ会議委員、経産省のダイバーシティ経営企業100選運営委員長など。

【矢島 洋子】
三菱UFJリサーチ＆コンサルティング株式会社／女性活躍推進・ダイバーシティマネジメント戦略室室長／主席研究員
専門は、男女共同参画政策、少子高齢社会対策、雇用政策。兼職としては、中央大学大学院戦略経営研究科客員教授、文部科学省「男女共同参画推進のための学び・キャリア形成に関する有識者会議」委員、公益財団法人東京都人権啓発センター理事など。

目次

序章　対談・介護離職を防ぐ取組みは広まったか
Ⅰ章　なぜ企業に仕事と介護の両立支援が求められるのか
Ⅱ章　介護が必要になる前の情報提供が重要に
Ⅲ章　両立支援制度の設計・見直し
Ⅳ章　両立に直面した人への支援
Ⅴ章　ワーク・ライフ・バランスを実現するための働き方改革
Ⅵ章　企業だけでなく～社会で支える仕事と介護の両立